教員情報 - 藤野　敦子

■ 学会発表

1.	2023/09/02	「転勤」を伴う働き方が出生意欲に及ぼす影響 : 若年正規雇用者のジェンダー比較分析から（第33回　日本家族社会学会大会）
2.	2023/07/29	父親が育児に関わる社会文化的要因：歴史的視角からの検討（日本フェミニスト経済学会2023年度大会）
3.	2022/10/22	理工系（STEM）分野に生じるジェンダーギャップ：その背景と課題（日本機械学会関西支部　第23回秋季技術交流フォーラム）
4.	2022/09/18	人口減少社会におけるジェンダー政策　「討論」（日本ジェンダー学会第26回大会シンポジウム）
5.	2022/06/11	ライフコース上で生じる夫の転勤が妻の出生意欲に与える影響：反事実モデルによる直接・間接効果の測定から（日本人口学会第74回大会）
6.	2022/05/28	ライフコース上で生じる夫の転勤が妻の出生意欲に与える影響：反事実モデルによる直接・間接効果の測定から（関西社会学会第73回大会）
7.	2021/06/05	夫の「単身赴任」の経験が夫婦関係に与える影響―傾向スコアを用いた比較分析から―（関西社会学会第72回大会）
8.	2020/11/15	日本型雇用と家族：転勤による単身赴任は夫婦関係、子供数に影響を与えているのか？（日本人口学会第７２回大会）
9.	2020/09/27	「（既婚）男性の単身赴任」　～カップルの関係性から～（日本ジェンダー学会24回大会）
10.	2019/11/03	日本社会における「男性性」のゆらぎ研究プロジェクト「日本的雇用と家族　夫の転勤は夫婦の関係性・子供数に影響を与えているのか？」（東アジア日本研究者協議会第4回国際学術大会）
11.	2018/07/15	フランス社会の生（性）と死（日本笑い学会第25回大会　シンポジウム「笑いと超高齢社会～笑って介護、笑って終活」）
12.	2016/09	シンポジウム『男女雇用機会均等法施行30年を振り返って』「男女雇用機会均等法施行30年を振り返ってー間接差別《転勤要件》を通して考えるー」（日本ジェンダー学会第20回大会）
13.	2015/06	ジェンダーの視点から育児休業制度を再考：日本・フランスの女性の育児休業取得者の比較を通して（日本人口学会第67回大会）
14.	2014/09	シンポジウム「家族制度と労働-ジェンダーの視点で」ジェンダーの視点から産児・育児休業制度を再考：30代母親の日仏アンケート結果に基づいて（日本ジェンダー学会第18回大会）
15.	2013/03	日本のカップルの家庭と仕事の両立における課題（Les problèmes de conciliation travail-famille dans le couple japonais : les résultats de l'enquête 2013 sur la carrière des mères trentenaires（日本・フランス国際フォーラム（京都産業大学むすびわざ館））
16.	2012/06	The expansion of atypical employment and family formation: A comparison of Japan and France（日本人口学会第64回大会）
17.	2012/03	Atypical Employment and Child-bearing Intentions: A comparison of Japan and France（Joint Seminar on Employment and Social　Affairs in the context of Regional Economic Integration in Japan and Europe,University of Lille 1）
18.	2011/09	「雇用流動化（非正規化）の出生意欲に対する影響ー日仏比較」（日本ジェンダー学会第15回大会）
19.	2011/03	楽観主義者VS悲観主義者：非正規の日仏比較（財団法人　兵庫勤労福祉センターシンポジウム）
20.	2010/03	L'impact de la diversification des formes d'emploi sur la construction familiale:la situation actuelle du Japon（CERPOSセミナー）
21.	2009/09	子育て世代の男女意識格差と企業における育児支援課題－兵庫県の男女参画協働調査から－（日本ジェンダー学会第12回大会）
22.	2009/03	働き方の多様化と生活意識調査報告（財団法人兵庫勤労福祉センタ－シンポジウム）
23.	2008/09	少子化とジェンダ－：社会調査による家計行動分析を中心に（関西学院大学経済学研究科セミナー）
24.	2007/03	Child Labor and Gender Bias in Japan :The Historical Overview（リール第一大学日仏セミナー）
25.	2006/06	若者の結婚意欲ー就業環境・就業意識との関わりについて（日本人口学会第58回大会）
26.	2005/06	夫の家計内生産活動と夫婦の出生力―ミクロデータによる検証（日本経済学会春季大会）
27.	2004/10	少子化の要因と影響にかかる調査報告（兵庫県家族フォーラム）
28.	2004/06	夫の家庭役割と夫婦の出生力との関連（日本人口学会第56回大会）
29.	2003/09	企業の女性活用と男女均等待遇策と両立支援策との関連－兵庫県西宮市の企業データを用いて－（日本経済学会秋季大会）
30.	2002/09	夫の働き方、性別役割分業意識と妻の就業選択－真の男女共同参画に向けて（日本ジェンダー学会第6回大会）
31.	2002/06	家計における出生行動と妻の就業行動－夫の家事育児参加と妻の価値観の影響（日本経済学会春季大会）
32.	2002/01	Fertility Behavior and Labor Supply of Married Women in Japan:（リール第一大学日仏セミナー　Labor Market, Employment ,and Work in France and Japan）
33.	1994/05	発展途上国における児童労働と出生率、教育、及び、健康の関係－インドのケース（理論計量経済学会（現日本経済学会））
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■ 著書・論文歴

1.	2024/03	論文	「父親が育児に関与する要因」の歴史からの検討：江戸時代から明治時代において総合学術研究所所報 (18),23-39頁（単著）
2.	2024/01	著書	「ワーク・ライフ・バランスと男性」　　『ジェンダー事典』（共著）
3.	2023/11	論文	ジェンダーギャップを解消する視点ーなぜ「産後パパ育休」は重要か？－日本ジェンダー研究 (26),41-46頁（単著）
4.	2023/03	論文	転勤を伴う働き方が出生意欲に及ぼす影響－若年正規雇用者のジェンダー比較分析から― 経済学論究 76(4),１-29頁（単著）
5.	2022/01	著書	フランスのフェミニズムの流れ　‐パリテ法との関連において‐ フランスに学ぶジェンダー平等の推進と日本のこれから（共著）
6.	2021/10	論文	夫の「単身赴任」の経験が夫婦関係に与える影響－　一般化傾向スコアを用いた分析　－日本ジェンダー研究 (24),25-38頁（単著）
7.	2021/03	その他	フランスに学ぶパリテ法の成果と課題
8.	2019/03	論文	若年非正規雇用者の出生意欲は低いのか？京都産業大学論集　社会科学系列 (36),37-73頁（単著）
9.	2017/09	論文	『男女雇用機会均等法』の転勤要件にかかる課題―「夫の転勤・単身赴任アンケート」による女性就労・家庭生活の実態を通して日本ジェンダー研究 (20),１-14頁（単著）
10.	2017/03	論文	フランスで『同一価値労働同一賃金』原則は実現しているのか？－フランスの実態と課題ー京都産業大学経済学レビュー (４),75-94頁（単著）
11.	2016/12	論文	学卒後、就職した女性は働き続けているのか？－仕事と家庭の両立に関する日仏比較ー地域ケアリング 18(12),86-92頁（単著）
12.	2016/05	その他	飾り壺からの脱却：70年代前後のフランス女性史舞台しあわせの雨傘～Potiche飾り壺パンフレット 20-21頁（単著）
13.	2016/02	その他	海の向こうから女性の活躍推進海外事情報告①　「キャリア女性の躍進が顕著なスペイン」海外事情報告②　「多様な両立支援で出生率を回復したフランス」　海外事情報告③　「男性の育児休業を推進するスウェーデン」海外事情報告④　「ケアラーの支援に力を入れるオーストラリア」海外事情報告⑤　「女性高齢者の就労意欲高まるアメリカ」東京都女性活躍推進白書 (1),pp.15-17,pp. 59-61, pp. 123-125,pp. 137-139, pp.150-152頁（単著）
14.	2015/09	その他	「リベルテ・エガリテ・セクシュアリテ（自由・平等・性愛）の国」フランスから学ぶこと渋沢栄一記念財団『青淵』 (798),10-12頁（単著）
15.	2014/06	その他	新刊短評　井上たか子編著『フランス女性はなぜ結婚しないで子どもを産むのか』人口学研究 37(50),125-126頁（単著）
16.	2014/04	著書	不思議フランス魅惑の謎　（図書館協会選定図書）（単著）
17.	2013/09	その他	研究会「現代フランスにおける家族とジェンダー」の報告・討論・総括日本ジェンダー研究 (16),51-60頁（単著）
18.	2013/03	著書	児童労働撤廃に向けて－今、私たちにできること－ (33) （共著）
19.	2013/03	論文	我が国における正社員の有給休暇及び連続休暇の取得要因に関する実証分析京都産業大学論集社会科学系列 (30),155-174頁（単著）
20.	2013/01	その他	児童労働撤廃の成果と現代的課題：日本－歴史にみる社会経済メカニズム－アジ研ワールド・トレンド (208),17-20頁（単著）
21.	2012/03	論文	フランスの非正規雇用の実態と就労意識ー日本との比較の観点から京都産業大学論集社会科学系列 (29),39-68頁（単著）
22.	2011/10	その他	フランスにおける仕事と家庭生活に関する調査報告書 1-138頁（単著）
23.	2011/03	その他	「児童労働根絶に向けての多面的アプローチ」調査報告書アジア経済研究所調査報告書（共著）
24.	2010/03	論文	我々は多様な働き方を享受しているのか？-アンケート・インタビュー調査からみた非正規従業員の実像京都産業大学論集社会科学系列 (27),145-182頁（単著）
25.	2009/10	論文	労働者の生活時間配分データを用いた男性の家事、育児時間の規定要因季刊家計経済研究 (84),80-89頁（共著）
26.	2009/05	著書	The World of Child Labor: An Historical and Regional Survey （共著）
27.	2009/03	その他	働き方の多様化と生活意識調査報告書（共著）
28.	2008/02	その他	男女参画協働に関する調査報告書（共著）
29.	2007/09	論文	日本の児童労働とジェンダーバイアスー歴史からの考察日本ジェンダー研究 (10),27-40頁（単著）
30.	2006/05	論文	夫の家計内生産活動が夫婦の追加予定子ども数へ及ぼす影響ーミクロデータによる検証- 人口学研究 (38),21-41頁（単著）
31.	2006/03	論文	男性の育児休業についての課題-自由記述アンケートと男性の育児休業取得者のインタビュー調査から京都産業大学論集社会科学系列 (23),161-178頁（単著）
32.	2005/03	論文	少子化問題を考える―兵庫県の少子化の要因と影響等にかかる意識調査研究から家族研究 (4),15-27頁（単著）
33.	2005/03	論文	未婚男女の子どもを持つ意欲-その実態と決定要因研究年報 (10),85-94頁（単著）
34.	2005/03	論文	男女均等待遇施策と両立支援施策からみた女性活用の実態京都産業大学論集社会科学系列 (22),97-110頁（単著）
35.	2005/03	論文	若者たちの結婚意識と未婚率の上昇家族研究 (4),83-94頁（単著）
36.	2004/03	その他	少子化の要因と影響等にかかる意識調査研究
37.	2003/03	論文	夫婦の出生力行動の規定要因-首都圏のマイクロデータを用いた実証分析研究年報 (8),103-110頁（単著）
38.	2003/03	論文	男性の働き方の見直しは出生力を高めるのか-家計生産モデルのアプローチより産研論集 (30),47-55頁（単著）
39.	2002/11	論文	家計における出生行動と妻の就業行動―夫の家事育児参加と妻の価値観の影響人口学研究 (31),19-35頁（単著）
40.	2002/10	論文	子供のいる既婚女性の就業選択―夫の働き方、性別役割分業意識が及ぼす影響季刊家計経済研究 56(56),48-55頁（単著）
41.	2002/07	論文	雇用面からみた世代間利害調整経済研究 53(3),204-212頁（共著）
42.	1997/12	著書	発展途上国の児童労働－子だくさんは結果なのか原因なのか（単著）
43.	1994/03	論文	発展途上国における「児童労働仮説」に関する実証研究大阪大学経済学 44(1),79-92頁（単著）
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■ 職歴

1.	2014/04～2016/03	京都産業大学経済学部・経済学研究科教授
2.	2007/04～2014/03	京都産業大学経済学部准教授
3.	2009/08～2010/07	Université de Paris Ouest Nanterre La Défance, La Faculté de Sociologie 研究員
4.	2004/04～2007/03	京都産業大学経済学部専任講師
5.	2003/04～2004/03	財団法人　兵庫県21世紀ヒューマンケア研究機構家庭問題研究所研究員
6.	1990/04～1991	神戸市役所港湾局公務員
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■ 学内役職・委員

1.	2021/04/01～2022/09/30	京都産業大学教育支援研究開発センター長
2.	2014/10/01～2016/03/31	京都産業大学国際交流センター長
3.	2017/04/01～2021/03/31	京都産業大学現代社会学部長

■ 教育上の能力

●当該教員の教育上の能力に関する大学等の評価
1.		河合塾　みらいぶっく

■ 主要学科目

労働人口社会論A（大学院）、労働人口社会論B（大学院）、人口社会学（学部）、データ分析（学部）、社会統計学（学部）、セクシュアリティ論（学部）

■ 所属学会

1.		日本ジェンダー学会
2.		∟ 理事
3.		日本人口学会
4.		日本経済学会
5.	2023/03～	日本社会学会
6.	2021/04～	関西社会学会
7.	2019/12～	日本フェミニスト経済学会
8.	2018/06～	日本家族社会学会
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■ 職務上の実績

●その他職務上特記すべき事項
1.	2014/10/01～2015/03/31	国際交流センター長
2.	2015/04/01～2017/03/31	現代社会学部設置準備室長
3.	2017/04/01～2021/03/31	現代社会学部　学部長
4.	2021/04/01～2022/09/30	教育支援研究開発センター長

■ 資格・免許

1.	1996/04	Certificat Pratique de Français Commercial et Économique
2.	2015/10/01	専門社会調査士

■ 教員審査

1.

2021/08

修士課程M丸合

■ 社会における活動

1.	2022/06	ニュースコメント（転勤）　　2022年6月28日昼ニュース
2.	2021/09	「ジェンダー × SDGs」
3.	2021/06	「日本の家父長制、差別生む」と藤野・京産大教授指摘　性の不平等への慣れ、考えに遅れ
4.	2021/02	コロナ禍を女性や若者に不利なシステムを変える契機にするべき
5.	2021/01	海外比較でわかる“はたらく”のこれから
6.	2020/12	人権とジェンダーを考える
7.	2020/03	専門家インタビュー　今「仕事選び」が平等でないのはどうして？
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■ 研究課題・受託研究・科研費

1.	2021/04～2024/03	「剥奪感の男性化」の実態とその対応をめぐる研究基盤研究C
2.	2018/04～2021/03	「男性性のゆらぎ」の現状と課題基盤研究B
3.	2018/04～2022/03	日本的雇用システム、特に「転勤」が家族形成や女性のキャリア形成等に与える影響基盤研究C
4.	2014～2017	日本的雇用システムが夫婦の関係性、家族形成に与える影響―フランスとの比較において基盤研究C
5.	2011～2013	グローバル化、雇用流動化及び働き方の家族形成や家族規模に対する影響基盤研究C
6.	2008～2010	労働やジェンダー関係が人口に及ぼす影響－特に働き方、雇用の多様化を中心に基盤研究C （キーワード：労働経済学 / 人口 / ジェンダー / 非正規雇用 / 家族形成）
7.	2008～2011	就業形態の多様化に関する総合実態調査その他の補助金・助成金
8.	2008～2010	経済統合及び人口減少下における雇用戦略と社会保障の連携及び家族政策の可能性に関する国際比較研究厚生労働省科学研究費
9.	2007～2008	男女参画協働に関する調査その他の補助金・助成金
10.	2005～2008	経済統合、少子化及び外国人労働が世代間利害に及ぼす影響と対策に関する研究基盤研究B （キーワード：少子化 / 晩婚化 / 経済統合 / オフショアリング・オンショアリング / 外国人労働 / 人材移動 / (外国人の)統合政策 / 世代間利害 / 経済統合(労働市場の統合を含む / 経済統合(労働市場の統合を含む) / オフショアリング・ネンショアリング / 労働市場 / (外国人の)社会的統合 / 人材還流）
11.	2003～2004	世代間利害調整プロジェクト（Project on Intergenerational Equity）「少子化及ぴ、外国人労働をめぐる経済理論的・計量研究」文部科学省特定領域研究
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■ 講師・講演

1.	2023/12/16	理系をもっと身近に―ジェンダーバイアスに縛られない進路選択－（滋賀県立大学）
2.	2023/10/16	未来を切り開くジェンダーの話（草津市役所）
3.	2023/07/18	未来を切り開く「ジェンダー」の話（敦賀市役所）
4.	2023/05/24	ジェンダーとは何か（滋賀県）
5.	2023/01/19	ジェンダー平等とは何か（滋賀県立男女共同参画センター　大ホール）
6.	2022/06/18	未来を切り開くジェンダーの話（てんびんの里文化学習センター　ホールあじさい）
7.	2021/06/20	日本のジェンダー問題の核心を問う～ジェンダー平等の遅れの理由と私たちの課題・展望～（滋賀県立男女共同参画センター）
8.	2021/02/05	男性も育児休業を取る時代：男性の育児休業を阻む理由は意外なところにもあった（奈良）
9.	2020/02/03	フランスの食文化とリヨンの料理店（京都産業大学　むすびわざ館）
10.	2018/12/20	家族とは何か：家族から地域社会を考える（京都市北区役所）
11.	2018/11/30	「男性の育児休業の取得促進はなぜ重要か？フランス・スウェーデンの状況から（滋賀県　ピアザ淡海　滋賀県立県民交流センター）
12.	2017/06/23	フランスにみる共生的な社会とは（鳥取県倉吉市倉吉交流プラザ）
13.	2017/01/23	「同一(価値）労働、同一賃金ー国際比較・歴史の観点から」（兵庫県中央労働センター）
14.	2016/06/11	地方創生時代の女性活躍を考える―地域から女性活躍推進を（京都府立大学）
15.	2016/06/11	女性が輝く時代～貧困は自己責任か～（奈良県女性センター）
16.	2015/12/14	同一価値労働同一賃金原則の構築のために－日本の課題（ひょうご女性交流館）
17.	2015/12/14	どうすれば日本でワーク・ライフ・バランスが実現するか～ヴァカンス大国フランスとの国際比較から見える課題について～（京都市私学会館）
18.	2015/09/20	日本のWorkとLifeを問い直す―フランスから学ぶゆとりの生活のヒント－（浜名湖弁天リゾート・ジ・オーシャン）
19.	2015/08/04	日本の少子化対策を再検討する―子だくさんの国フランスとの比較（神戸市役所）
20.	2015/06/27	日本の男女格差はなぜ解消されないのか？均等法制定30年を振り返って（神戸三宮センタープラザ西館6回会議室９号）
21.	2015/06/27	国際交流の魅力―それは新しい可能性を見つけるチャンスです（豊中市立福祉会館）
22.	2015/03/18	国際交流の魅力―それは新しい可能性を見つけるチャンスです（中津市立小幡記念図書館）
23.	2015/02/18	なぜ日本では女性の社会参画が遅れているのか？文化・歴史・制度の国際比較から日本の課題に迫る（神戸市教育会館）
24.	2014/07/19	どうすれば日本で『ワーク・ライフ・バランス』が実現するのか？ヴァカンス大国・恋愛大国フランスとのおもしろ比較から－（広島ガーデンパレス）
25.	2013/03/02	生活満足度を高める環境要因とは（舞子ビラ）
26.	2009/01/17	21世紀の男と女を考える（京都キャンパスプラザ）
27.	2007/11/10	おとこもおんなも子育て時代―男女参画協働（神戸市神商ホール）
28.	2006/09/13	少子化問題を考える（兵庫県自治研修所）
29.	2006/06/13	世界の児童労働を考える―無関心が生む人権問題（京都産業大学）
30.	2006/06/13	新しい家族像―暮らしと経済の変化から問う（京都市左京区市原野会館）
31.	2005/07/23	21世紀の日本経済－新しい豊かさを目指して（京都産業大学）
32.	2003/10	ライフステージによる親子の関わり（兵庫県相生市民会館）
33.	2024/02/08	ジェンダー課題を解決する鍵：「ジェンダー・アンコンシャスバイアスとは」（滋賀短期大学）
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■ 委員会・協会等

1.	2021/04/01～2023/03/31	科学技術振興機構　科学技術人材育成費補助金事業　ダイバーシティ研究環境実現イニシアティブ委員会委員
2.	2020/05～	京都府地方最低賃金審議会　　特定最低賃金（産業別最低賃金）審議会専門部会公益委員（部会長代理）
3.	2020/04/01～	滋賀県男女共同参画審議会審議委員
4.	2020/04～	京都市はぐくみ推進審議会審議委員
5.	2018/04～	京都市男女共同参画審議会委員
6.	2018～	京都府山城地域計画策定懇話会委員　　（2018‐2019年：地域のくらしづくり分科会長）
7.	2017/10～	社会福祉法人京都ルーテル会のぞみ保育園・マリア保育園評議員・運営委員
8.	2016/04～2020/03/31	京都市北区まちづくり会議委員
9.	2016/04～	京都府国土利用計画審議会委員
10.	2015/04～2016/03	神戸市「2020ビジョン」有識者検討会議委員
11.	2014/04～2015/03	京都市基本計画点検委員会委員
12.	2014/04～	京都府国民健康保険審査会公益委員
13.	2013/04～2015/03	京都市大学コンソーシアム都市政策研究推進委員会・未来の京都創造研究事業運営委員会委員
14.	2011/06～	京都府府営住宅管理審議会・京都府府営住宅審議会委員
15.	2011/04～2013/03	ひょうご21世紀震災記念研究機構「結婚・出産・子育て支援のための家族福祉政策研究会」研究委員
16.	2011/04～2013/03	日本貿易振興機構・アジア経済研究所「児童労働研究会」研究委員
17.	2007/04～2017/05	京都府地方最低賃金審議会／産業別最低賃金審議会専門部会公益委員
18.	2006/11/01～2011/03/31	一般財団法人兵庫勤労福祉センター・調査検討委員会有識者メンバー
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■ ホームページ

http://www.cc.kyoto-su.ac.jp/~afujino/

■ メールアドレス

■ 現在の専門分野

公共経済、労働経済, 経済政策, 社会学, ジェンダー, 地域研究　（キーワード：労働経済学、人口学、ジェンダー）

■ 科研費研究者番号

50387990

■ 担当経験のある科目

1.	ジェンダー論（京都産業大学文化学部）
2.	セクシュアリティ論（京都産業大学現代社会学部）
3.	データ分析（京都産業大学現代社会学部）
4.	フランス語経済セミナー（京都産業大学経済学部）
5.	ワーク・ライフ・バランス入門（京都産業大学経済学部）
6.	人口社会学（京都産業大学現代社会学部）
7.	人権を考える（京都産業大学全学共通教育センター）
8.	労働経済学特殊演習（京都産業大学大学院経済学研究科）
9.	労働経済学特論（京都産業大学大学院経済学研究科）
10.	家族社会学（京都産業大学現代社会学部）
11.	家計の経済学（京都産業大学経済学部）
12.	演習（京都産業大学経済学部）
13.	社会統計学（京都産業大学現代社会学部）
14.	経済データ処理実習（京都産業大学経済学部）
15.	経済政策特論（京都産業大学大学院経済学研究科）
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