(最終更新日:2023-06-07 17:35:27)
  
  三瓶 由紀
   所属   京都産業大学  生命科学部 産業生命科学科
   職種   准教授
業績
■ 学会発表
1. 温暖化リスクメディアフォーラム(日本気象学会)
2. 2020/10/25 保全優先度の高い棚田を選定するモデルの構築と事例分析(日本造園学会関西支部大会)
3. 2020/10/25 地方大学における敷地を活用した環境教育による地域貢献の可能性(日本造園学会関西支部大会)
4. 2019/10/27 生ごみの堆肥化による処理コストと環境負荷の削減について(日本造園学会関西支部大会)
5. 2018/04 Assessing supply-demand balance of nitrogen toward local-scale organic material circulation: a case study of suburban residential district in Metro Manila(AAG Annual meeting)
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■ 著書・論文歴
1. 2021/12 論文  保全優先度の高い棚田を選定するモデルの構築と事例分析 紀州経済史文化史研究所紀要 42,51-66頁  
2. 2021/06 論文  Plant Diversity in the Dynamic Mosaic Landscape of an Agricultural Heritage System: The Minabe-Tanabe Ume System LAND 10(6)  
3. 2021 その他  郊外商業施設の新設草地におけるバッタ類の分布環境-緑地設計への指針の一例- 南紀生物 63(1),101-106頁  
4. 2020/11 その他  「敷地外緑地制度」を活用した地域環境整備を考える グリーン・エージ 563,2-3頁  
5. 2018/12 その他  内陸化した砂州地形の土地利用変化 紀州経済史文化史研究所紀要 = Bulletin of Institute of Kishu Economic and Cultural History Wakayama University (39),1-16頁  
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経歴
■ 職歴
1. 京都産業大学 生命科学部
2. 2019/04~ 京都産業大学 生命科学部
3. 2018/04~2019/03 和歌山大学 システム工学部
4. 2016/05~2016/08 ニューヨーク市立大学 Institute for Sustainable Cities
5. 2015/04~2018/03 独立行政法人日本学術振興会
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その他
■ 研究課題・受託研究・科研費
1. 2018/04~2022/03  持続可能な地域実現へむけた保育所での里山保全・資源循環事業の連携効果と行政の役割 基盤研究(C) 
2. 2015/04~2018/03  都心部再開発による都市郊外里山生態系サービスの持続的利用にむけた制度の可能性 特別研究員奨励費 
3. 2014/11~2016/11  既存不適格工場緑地はオフ・サイト里山保全につながるか?  
■ 受賞学術賞
1. 2017/06 日本造園学会 平成29年度日本造園学会全国大会ベストペーパー賞
■ 現在の専門分野
自然共生システム, ランドスケープ科学, 自然共生システム, ランドスケープ科学 
科研
■ 研究概要
◆研究課題
持続可能な地域づくりにむけた食農システムのあり方

◆研究概要
私たちの生活は、農作物などの食料や、工業原料、医薬品など、多様な生物資源により成り立っている。将来にわたり、このような生物資源を利用していくため、その持続可能な利用のあり方と、実現に向けた有効な社会システムを検討することが重要な課題となる。こうした観点から、地域の農的資源の活用可能性と、資源循環の実現性について検討する。
具体的には、地域内の里山、農地、緑地などの持続可能な活用に向けた測量や現地踏査のほか、バイオマス量の賦存量、活用可能性量の推定に向けた現地調査(植生・環境条件等)を行う。
また、近畿圏を対象に植物の機能を活かした地域づくり事例について、行政資料や新聞に掲載された事例を中心として情報収集・整理を行い、代表的な事例を抽出し、どのような社会経済活動、例えば生業(産業)や、地域文化(伝統・祭祀)などにより、どのように維持されてきたのか、といった観点から、その関係性について明らかにし、持続可能性を担保するための施策のあり方も検討する。
特に今年度は、自然と共生する世界の実現に向けた持続可能な地域づくりの取り組みのひとつとされる世界農業遺産に申請予定の「有田・下津地域の石積み階段園みかんシステム」を対象に、品種改良の現状とランドドスケープ変容の把握を行い、行政などと連携しつつ、地域づくりのあり方について提言をすすめたい。