教員情報 - 小山　治

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著書・論文歴

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職歴


研究キーワード：大学教育の職業的レリバンス、大学から職業への移行、大学教育のアウトカム

（最終更新日：2023-06-06 17:49:17）

  コヤマ　オサム   KOYAMA OSAMU
  小山　治
   所属   京都産業大学共通教育推進機構全学共通教育センター

職種特定任用教員（准教授）

業績

■ 学会発表

1.	2022/09/10	大学の地域教育・出身大学所在地愛着度・初職所在地の関係性――社会科学分野と工学分野の比較（日本教育社会学会第74回大会（日本女子大学（オンライン開催）））
2.	2021/09/12	高校・大学・仕事におけるレポートライティング経験の連鎖構造――社会科学分野と工学分野の比較（日本教育社会学会第73回大会（関西学院大学（オンライン開催）））
3.	2021/06/05	探究学習を企図した専門科目でのレポート指導が批判的思力・論理的表現力の育成に及ぼす効果――ライティング・ルーブリックに基づく評価とその変化（大学教育学会第43回大会（関西大学（オンライン開催）））
4.	2021/06/05	探究学習を企図した専門科目でのレポート指導が批判的思考力・論理的表現力の育成に及ぼす効果――ウェブ調査による学習意識・行動を踏まえた相関分析（大学教育学会第43回大会（関西大学（オンライン開催）））
5.	2020/11/28	大学時代のレポートライティング経験は仕事においてどの程度役立つか――社会科学分野と工学分野の比較（2020年度大学教育学会課題研究集会（早稲田大学（オンライン開催）））
6.	2020/11/28	探究学習を企図した専門科目でのレポート指導が批判的思考力・論理的表現力の育成に及ぼす効果（1）（2020年度大学教育学会課題研究集会（早稲田大学（オンライン開催）））
7.	2020/09/06	出身大学所在地への就職を促す地域教育の課題――COC+採択校を中心として（日本教育社会学会第72回大会（オンライン開催））
8.	2020/06/06	インターンシップ科目は学生をどの程度成長させるのか――授業履修者に対する3時点にわたる質問紙調査による検証（大学教育学会第42回大会（九州大学：新型コロナウイルスの影響によりオンライン開催。発表要旨は掲載））
9.	2020/05/30	大学時代のレポートライティング経験の職業的レリバンス――社会科学分野と工学分野の大卒就業者に対するインターネットモニター調査（日本高等教育学会第学会第23回大会（東京家政大学：新型コロナウイルスの影響により大会が中止。発表要旨は掲載））
10.	2019/09/12	大学の地域教育と出身大学所在地への就職――COC+の批判的検討（日本教育社会学会第71回大会（大正大学））
11.	2019/06/01	初年次キャリア教育科目における成長要因は何か――授業履修者に対する3時点にわたる質問紙調査による検証（大学教育学会第41回大会（玉川大学））
12.	2018/12/09	長期有給インターンシップにおける学生の成長過程――「むすびわざコーオププログラム」の事例（日本キャリア教育学会第40会研究大会（早稲田大学））
13.	2018/12/02	レポートに関する学習経験の職業的レリバンス（大学教育学会2018年度課題研究集会（長崎国際大学））
14.	2018/09/03	出身大学所在地における就職・採用――地域教育の可能性と課題（日本教育社会学会第70回大会（佛教大学））
15.	2018/06/03	初年次キャリア教育科目における学生の成長過程――授業履修者に対する3時点にわたる質問紙調査による検証（日本高等教育学会第21回大会（桜美林大学））
16.	2018/04/07	日本の高校生はどのような法知識及び法意見を有しているのか――「2000人調査」の分析を通して（日本法社会学会関東研究支部（早稲田大学））
17.	2018/03/02	地方企業による地元新規大卒者採用の成功・失敗要因――若年雇用を通じた地域社会の生存戦略（生協総研賞・第14回助成事業論文報告会（四ツ谷プラザエフ））
18.	2017/10/21	卒業論文に関する学習経験の職業的レリバンス――大卒者に対するインターネットモニター調査をもとにして（日本教育社会学会第69回大会（一橋大学））
19.	2017/09/03	高校生の法知識・法意見を踏まえた法教育のあり方の研究――全国2000人調査の分析を通して（法と教育学会第8回学術大会（一橋大学））
20.	2017/05/28	大学の地域教育による地域志向人材の育成――非大都市圏一貫型の社会科学分野の大卒就業者に着目して（日本高等教育学会第20回大会（東北大学））
21.	2016/09/17	書くという学習経験の職業的レリバンス――社会科学分野の大卒就業者に対する質問紙調査をもとにして（日本教育社会学会第68回大会（名古屋大学））
22.	2016/06/25	初期キャリアに対して有効な大学の学習経験――社会科学分野の大学卒業生に対する質問紙調査（日本高等教育学会第19回大会（追手門学院大学））
23.	2015/11/18	調査研究の研究倫理――質問紙調査に関する授業の事例（兵庫県立大学経済学部FDフォーラム（兵庫県立大学））
24.	2015/09/09	就職活動に対して有効な大学の学習経験――社会科学分野の大学4年生に対する質問紙調査をもとにして（日本教育社会学会第67回大会（駒澤大学））
25.	2014/09/13	大学の学習経験における熟達過程と就職活動――社会科学分野の大学4年生に対する聞きとり調査をもとにして（日本教育社会学会第66回大会（愛媛大学・松山大学））
26.	2013/09/21	大学における法学部教育のレリバンス――就職活動との関連性の観点から（日本教育社会学会第65回大会（埼玉大学））
27.	2013/01/26	法科大学院教育の効果――新旧司法試験合格者である弁護士の比較（日本法社会学会関東研究支部（青山学院大学））
28.	2012/10/27	教員としての資質の形成要因――教育系学部の学生に対する質問紙調査をもとにして（日本教育社会学会第64回大会（同志社大学））
29.	2011/09/24	大学における協調学習型授業の効果――社会科学分野に着目して（日本教育社会学会第63回大会（お茶の水女子大学））
30.	2011/06/05	誰が剽窃をするのか――社会科学分野の大学生に着目して（大学教育学会第33回大会（桜美林大学））
31.	2010/09/18	採用基準という虚構――大卒就職に着目して（日本教育社会学会第62回大会（関西大学））
32.	2009/09/12	大学生からみた企業の能力評価過程――大卒事務系総合職採用に着目して（日本教育社会学会第61回大会（早稲田大学））
33.	2008/09/20	「注力エピソード」に基づく能力評価のあり方――大卒事務系総合職採用を中心にして（日本教育社会学会第60回大会（上越教育大学））
34.	2007/09/22	新規大卒者の能力評価過程――採用面接の場面を中心に（日本教育社会学会第59回大会（茨城大学））
35.	2007/05/21	技術リテラシー像調査分析報告――技術観、技術用語、技術リテラシー（像）の分析を中心に（平成18年度科学技術振興調整費「重要政策課題への機動的対応の推進」日本人が身に付けるべき科学技術の基礎的素養に関する調査研究 21世紀の科学技術リテラシー像～豊かに生きるための智～プロジェクト技術専門部会第5回（文部科学省））
36.	2006/09/22	大学から仕事への移行――大学生活と就職の関係性（日本教育社会学会第58回大会（大阪教育大学））
37.	2005/09/18	大学から職業へ――マージナルな大学生の就職活動プロセス（日本教育社会学会第57回大会（放送大学））
38.	2005/05/22	法学部教育の職業的レリバンス（日本高等教育学会第8回大会（九州大学））
39.	2004/09/11	MBA派遣の可能性と課題――海外と国内を対比して（日本教育社会学会第56回大会（東北大学））
40.	2003/09/20	社会人大学院教育の職業的レリバンス（日本教育社会学会第55回大会（明治学院大学））
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■ 著書・論文歴

1.	2022/06/25	著書	井下千以子編『思考を鍛えるライティング教育――書く・読む・対話する・探究する力を育む』 129-153(主に141-144を執筆担当)頁（共著）
2.	2022/03/29	論文	インターンシップの実習形態は学習成果とどの程度関連するのか――CAVTの推移に着目して高等教育フォーラム (12),73-79頁
3.	2022/03/29	論文	人文・社会科学分野の専門分野別習得度と関連する大学教育は何か――日本学術会議の参照基準に着目して高等教育フォーラム (12),1-12頁
4.	2021/06/21	論文	大学時代のレポートライティング経験は仕事においてどの程度役立つか――社会科学分野と工学分野の比較大学教育学会誌 43(1),38-42頁
5.	2021/06/21	論文	探究学習を企図した専門科目でのレポート指導が批判的思考力・論理的表現力の育成に及ぼす効果――目的と方法大学教育学会誌 43(1),28-32頁
6.	2021/03/29	論文	初年次キャリア教育科目の履修過程における学生の個人内変化――CAVTと能力習得度に着目して高等教育フォーラム (11),71-76頁
7.	2021/03/29	論文	実習先の職場環境は学生をどの程度成長させるのか――国内短期インターンシップ科目の履修者に対する3 時点にわたる質問紙調査高等教育フォーラム (11),1-9頁
8.	2021/03/24	論文	「実務家教員」の系譜――政策と慣行関西大学高等教育研究 (12),123-132頁
9.	2020/03	論文	地方大学における地域教育は出身大学所在地への就職を促すのか――社会科学分野の大卒就業者に対するインターネットモニター調査都市社会研究 (12),127-140頁
10.	2020/02/20	著書	橋本康弘・土井真一・佐伯昌彦・吉村功太郎編『日本の高校生に対する法教育改革の方向性――日本の高校生2000人調査を踏まえて』 1-5(小山治・佐伯昌彦)、39-49(小山治・佐伯昌彦)、55-57(小山治)、59-60(小山治)、67-69(小山治)頁（共著）
11.	2019/07/04	論文	レポートに関する学習経験の職業的レリバンス大学教育学会誌 41(1),61-65頁
12.	2019/07/04	その他	「新しい専門職」として大学で働き続けたいのは誰か――任期の有無と仕事満足度に着目して大学教育学会誌 41(1),117-126頁
13.	2019/03/31	論文	どのような職場環境が実習先に対する学生の親和度を向上させるのか――インターンシップ科目の履修者に対する質問紙調査高等教育フォーラム (9),1-11頁
14.	2019/03/31	論文	初年次キャリア教育科目における学生の成長過程――「自己発見と大学生活」の履修者に対する質問紙調査高等教育フォーラム (9),99-104頁
15.	2019/03/22	論文	「第三の領域」における教職員についての一考察――学生支援、男女共同参画、地域貢献に関する職種を事例として経営情報学論集 (25),59-70頁
16.	2019/03	論文	大学における新しい専門職のキャリアと働き方――聞き取り調査の結果から大学評価・学位研究 (20),1-25頁
17.	2018/08/31	著書	本田由紀編『文系大学教育は仕事の役に立つのか――職業的レリバンスの検討』 43-60頁（共著）
18.	2018/03/12	論文	東日本大震災によるリーガルニーズの空間・時間分布――被災後1年3か月の無料法律相談データから立教経済学研究 71(4),53-78頁
19.	2018/02	論文	地方企業による地元新規大卒者採用の成功・失敗要因――若年雇用を通じた地域社会の生存戦略生協総研賞・第14回助成事業研究論文集 16-25頁
20.	2017/10/15	論文	グローバル志向は地元キャリア志向と矛盾するのか――地域移動類型を踏まえた地方出身者の分析大学評価研究 (16),87-98頁
21.	2017/07/31	論文	大学時代のレポートに関する学習経験は職場における経験学習を促進するのか――社会科学分野の大卒就業者に対するインターネットモニター調査高等教育研究 20,199-218頁
22.	2017/03	論文	初年次教育におけるレポートを書く力の向上要因――授業履修者に対する3時点にわたる質問紙調査による検証大学教育実践ジャーナル (15),1-8頁
23.	2017/03	論文	地域教育は地元キャリア形成に貢献するのか――地域移動類型ごとの初職・現職の所在地に着目して都市社会研究 (9),157-171頁
24.	2017/03	論文	大学におけるレポートに関する学習経験は就職活動結果に対して有効なのか――X大学の社会科学分野の大学4年生に対する質問紙調査大学評価・学位研究 (18),1-17頁
25.	2017/03	論文	高等教育機関における新しい「専門職」――政策・市場・職能の観点から大学教育研究ジャーナル (14),1-20頁
26.	2016/03	論文	学生のレポートを書く力の熟達度――社会科学分野の大学4年生に対する聞きとり調査大学教育実践ジャーナル (14),9-16頁
27.	2016/03	論文	法科大学院には所得と仕事満足度を高める教育効果はあるのか――新旧司法試験合格者である弁護士に対する質問紙調査大学評価・学位研究 (17),35-49頁
28.	2016/03	論文	県内就職を促進する効果的なカリキュラム・授業開発――徳島大学を事例として平成27年度とくしま政策研究センター委託調査研究事業成果報告書 1-15頁
29.	2015/03/31	論文	法科大学院修了者において社会人経験にはどのような意義があるのか――所得、仕事満足度、能力アイデンティティに着目して琉球大学生涯学習教育研究センター研究紀要（生涯学習フォーラム） (9),35-47頁
30.	2015/03	論文	「アカデミック・リテラシーⅠ」の授業実践に関する記録（2014年度春学期「アカデミック・リテラシーⅠ-19～25」報告書）同志社大学商学部導入教育センター『学生と教員の「幸せな出会い」をめざす導入教育――同志社大学商学部2014年度導入教育報告書』同志社大学商学部導入教育センター 15-24頁
31.	2015/03	論文	「ビジネス・トピックス」の授業実践に関する記録（2014年度秋学期「ビジネス・トピックス-16・17・19」報告書）同志社大学商学部導入教育センター『学生と教員の「幸せな出会い」をめざす導入教育――同志社大学商学部2014年度導入教育報告書』同志社大学商学部導入教育センター 86-94頁
32.	2015/03	論文	教員としての資質を高める要因は何か――裁量発揮経験に着目して高等教育ジャーナル (22),9-20頁
33.	2014/12	論文	大学は学生の就職活動を改善するためにどのような教育を行うことができるのか――レポート・論文を書く力の育成に着目して NPO法人働き方ASU-NET NPO移行記念懸賞論文佳作 1-9頁
34.	2014/09	その他	大学教育の職業的レリバンス――教育社会学・高等教育論の視点から同志社商学 66(2),414-415頁
35.	2014/08/25	論文	学業に関する自己PR頻度は内定獲得率を高めるのか――能力シグナルの社会的構成説に着目して大学評価研究 (13),87-99頁
36.	2014/03/20	論文	法科大学院の教育効果――新旧司法試験合格者である弁護士の能力アイデンティティの比較法社会学 (80),226-242頁
37.	2014/03	論文	「アカデミック・リテラシーI」の授業実践に関する記録（2013年度春学期「アカデミック・リテラシーⅠ-19～24」報告書）同志社大学商学部導入教育センター『学生と教員の「幸せな出会い」をめざす導入教育――同志社大学商学部2013年度導入教育報告書』同志社大学商学部導入教育センター 18-24頁
38.	2014/03	論文	「ビジネス・トピックス」の授業実践に関する記録（2013年度秋学期「ビジネス・トピックス-16～18」報告書）同志社大学商学部導入教育センター『学生と教員の「幸せな出会い」をめざす導入教育――同志社大学商学部2013年度導入教育報告書』同志社大学商学部導入教育センター 93-100頁
39.	2014/03	論文	初年次教育におけるレポート執筆に関する学習行動の促進――授業履修者に対するパネル調査による検証大学教育研究ジャーナル (11),1-13頁
40.	2013/06/30	論文	初年次教育としての学習技法型授業の効果――1年生と4年生の共時比較大学評価研究 (12),121-130頁
41.	2012/12/10	その他	宮城県における東日本大震災に関するリーガル・ニーズの実態――市町村単位の分析（2・完）自治研究 88(12),62-79頁
42.	2012/10/25	その他	宮城県における東日本大震災に関するリーガル・ニーズの実態――市町村単位の分析（1）自治研究 79-103頁
43.	2012/09/14	著書	秋山靖浩・河崎健一郎・杉岡麻子・山野目章夫編『3.11大震災暮らしの再生と法律家の仕事』 174-222頁（共著）
44.	2012/09/10	論文	学生による企業の採用基準の認識過程――社会科学分野に着目して年報社会学論集 (25),73-83頁
45.	2012/02/20	論文	専攻基礎習得度を高める大学の授業は何か――高校時代に自律的な学習習慣が身についていなかった層に着目して東京大学教育学部比較教育社会学コース・Benesse教育研究開発センター編『社会科学分野の大学生に関する調査報告書』ベネッセコーポレーション（総147頁） 64,30-41頁
46.	2012/01/01	その他	東日本大震災における原子力発電所事故等に関する法律相談の内訳とその推移――「損害賠償」に着目した詳細解析自由と正義 63(1),71-77頁
47.	2011/12/01	その他	東日本大震災における原子力発電所事故等に関する法律相談の動向――被災当時の住所が福島県の相談者に着目して自由と正義 62(13),69-74頁
48.	2011/06	その他	博物館の評価活動を行うために必要な社会調査の基礎日本ミュージアム・マネージメント学会会報 (60),38-40頁
49.	2011/03/31	その他	祭典充実度は祭典効果を高めるのか――興味喚起度、知識獲得度、満足度に着目して財団法人日本科学技術振興財団・科学技術館企画広報室『平成21年度科学技術館科学技術理解増進活動基礎調査報告書――青少年のための科学の祭典―サイエンス友の会』財団法人日本科学技術振興財団・科学技術館企画広報室 99-109頁
50.	2011/01/20	論文	「閉じた努力」の再考――経済階層別にみた家庭教育・学校教育・「開かれた努力」の影響東京大学教育学部比較教育社会学コース・Benesse教育研究開発センター編『神奈川県の公立中学校の生徒と保護者に関する調査報告書』ベネッセコーポレーション（総175頁） 60,92-101頁
51.	2010/11/19	論文	新規大卒労働市場における大学教育の就職レリバンス――学習理論に着目した新しい分析モデルの提出大学教育学会誌 32(2),95-103頁
52.	2010/03/31	論文	ミュージアムリテラシー育成のための基礎的研究――博物館利用者の属性・意識と博物館活用効果とのクロス表分析の結果日本ミュージアム・マネージメント学会研究紀要 (14),77-87頁
53.	2010/03/31	その他	「青少年のための科学の祭典」に参加することの効果――科学技術リテラシー自信度とエネルギー・放射線リテラシー自信度に着目して財団法人日本科学技術振興財団・科学技術館企画広報室『平成20年度科学技術館科学技術理解増進活動基礎調査報告書――青少年のための科学の祭典―科学技術館来館者―サイエンス友の会』財団法人日本科学技術振興財団・科学技術館企画広報室 101-108頁
54.	2010/03/31	その他	科学技術館の意義――興味喚起度、知識獲得度、満足度に着目して財団法人日本科学技術振興財団・科学技術館企画広報室『平成20年度科学技術館科学技術理解増進活動基礎調査報告書――青少年のための科学の祭典―科学技術館来館者―サイエンス友の会』財団法人日本科学技術振興財団・科学技術館企画広報室 163-170頁
55.	2010/03/15	著書	苅谷剛彦・本田由紀編『大卒就職の社会学――データからみる変化』 199-222頁（共著）
56.	2010/01/18	論文	専門高校における職業的レリバンス意識と進路不安――教育内容の習得度とその学校外活用機会の多寡に着目して東京大学教育学部比較教育社会学コース・Benesse教育研究開発センター編『都立専門高校の生徒の学習と進路に関する調査』ベネッセコーポレーション（総183頁） 57,112-120頁
57.	2009/09/26	論文	認知的に埋め込まれた能力評価――大卒事務系総合職の面接に着目して経済社会学会年報 (31),156-164頁
58.	2009/03/10	論文	大卒就職に関する質問紙調査における採用重視・評価項目の再検討――事務系総合職採用の能力評価のあり方に着目して東京大学大学院教育学研究科紀要 48,69-79頁
59.	2009/02/01	論文	将来やりたい仕事の決定を先送りすることの規定要因と帰結――4年制大学進学予定者に着目して東京大学教育学部比較教育社会学コース・Benesse教育研究開発センター編『都立高校生の生活・行動・意識に関する調査報告書』ベネッセコーポレーション（総229頁） 49,97-108頁
60.	2009	その他	大学生からみた企業の能力評価過程 : 大卒事務系総合職採用に着目して(III-6部会職業と教育,研究発表III,一般研究報告) 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (61),233-234頁
61.	2008/09	その他	博物館利用者研究――科学技術館来館者の科学リテラシーと展示効果の相関日本ミュージアム・マネージメント学会会報 (49),19-20頁
62.	2008/07/20	論文	なぜ新規大卒者の採用基準はみえにくくなるのか――事務系総合職の面接に着目して年報社会学論集 2008(21),143-154頁
63.	2008/03/31	その他	科学技術館の展示が来館者の科学的リテラシー自信度に対して及ぼす影響財団法人日本科学技術振興財団・科学技術館企画広報室『平成19年度科学技術館科学技術理解増進活動基礎調査――科学技術館来館者調査編――報告書』財団法人日本科学技術振興財団・科学技術館企画広報室 66-79頁
64.	2008/03/31	その他	科学技術館の展示が親子来館者に対して及ぼす影響財団法人日本科学技術振興財団・科学技術館企画広報室『平成19年度科学技術館科学技術理解増進活動基礎調査――科学技術館来館者調査編――報告書』財団法人日本科学技術振興財団・科学技術館企画広報室 80-89頁
65.	2008/03	その他	ソーシャル・キャピタル（SC）と地域科学技術イノベーション（地域STI）の関係性平成19年度内閣府経済社会総合研究所委託事業「イノベーション政策及び政策分析手法に関する国際共同研究」成果報告書シリーズNo.8 社会イノベーション研究／ソーシャル・キャピタルWG報告書、財団法人政策科学研究所 1-42頁
66.	2008	その他	3.「注力エピソード」に基づく能力評価のあり方 : 大卒事務系総合職採用を中心にして(II-10部会大学教育とスキル,研究発表II) 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (60),199-200頁
67.	2007/03/10	論文	大学から職業へⅢ その1――就職機会決定のメカニズム東京大学大学院教育学研究科紀要 46,43-74頁
68.	2007/03/10	論文	法学知と企業法務知の知識構造の比較分析――「知識の社会的構成」という視点からみた職業的レリバンス研究東京大学大学院教育学研究科紀要 46,197-206頁
69.	2005/01/31	論文	ビジネススクールへの従業員派遣の可能性と課題――国内と海外を対比して東京大学大学院情報学環紀要情報学研究 68,43-84頁
70.	2003/03/28	その他	専攻移動の意味――社会人大学院教育における能力の獲得、社会人大学院教育と仕事との関連度を中心に本田由紀編『社会人大学院修了者の職業キャリアと大学院教育のレリバンス――社会科学系修士課程（MBA含む）に注目して（分析編）』東京大学社会科学研究所 105-118頁
71.	2003/03/28	その他	就学タイプ別にみた社会人大学院教育の効果――修了後のキャリア面・非キャリア面の変化に着目して本田由紀編『社会人大学院修了者の職業キャリアと大学院教育のレリバンス――社会科学系修士課程（MBA含む）に注目して（分析編）』東京大学社会科学研究所 119-135頁
72.	2003	その他	社会人大学院教育の職業的レリバンス(II-1 大学院教育) 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (55),92-93頁
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経歴

■ 職歴

1.	～	日本弁護士連合会司法調査室情報統計グループ
2.	～	京都産業大学全学共通教育センター

■ 所属学会

1.		大学教育学会
2.		日本教育社会学会
3.		日本法社会学会
4.		日本高等教育学会
5.		法と教育学会
6.		関東社会学会
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その他

■ 研究課題・受託研究・科研費

1.	2023/04～2028/03	大学教育の分野別習得度の規定要因と影響に関する実証研究基盤研究(B)
2.	2023/04～2027/03	大学時代のライティング経験・被指導経験の職業的レリバンスの多面的な実証基盤研究(C)
3.	2022/04～2025/03	「人生設計」を視座に置いた科目「市民生活と法」の中高一貫法教育カリキュラム開発基盤研究(B)
4.	2022/04～2025/03	「人生設計」を視座に置いた科目「市民生活と法」の中高一貫法教育カリキュラム開発基盤研究(B)
5.	2020/04～2024/03	大学教育を担う「実務家教員」に関する基礎的研究基盤研究(C)
6.	2020/04～2024/03	大学教育を担う「実務家教員」に関する基礎的研究基盤研究(C)
7.	2019/04～2020/03	インターシップ科目の学習到達度を学生目線で可視化する
8.	2019/01～2019/12	大学時代のレポートライティング経験は職業生活に役立つのか
9.	2018/04～2019/03	共通教育ハテナソン授業の研究開発と実践の支援体制づくり
10.	2018/04～2019/03	初年次アクティブラーニング型授業の効果測定と評価基準の開発
11.	2018/04～2022/03	大学の地域教育は地方創生に資するのか基盤研究(C)
12.	2018/04～2023/03	大学の地域教育は地方創生に資するのか基盤研究(C)
13.	2018/04～2023/03	大学教育の分野別内容・方法とその職業的アウトカムに関する実証研究基盤研究(A)
14.	2018/04～2023/03	大学教育の分野別内容・方法とその職業的アウトカムに関する実証研究基盤研究(A)
15.	2018/04～2021/03	学生の思考を鍛えるライティング教育の課題と展望
16.	2018/04～2021/03	現代の教師の「実態」に即応した法教育教師教育プログラム開発基盤研究(B)
17.	2018/04～2022/03	高大接続に資する思考力・判断力・表現力育成のための教材開発に向けた国際連携研究基盤研究(C)
18.	2018/04～2023/03	高大接続に資する思考力・判断力・表現力育成のための教材開発に向けた国際連携研究基盤研究(C)
19.	2016/11～2017/03	地域教育は地域志向人材の育成に貢献するのか
20.	2016/11～2017/11	地方企業による地元新規大卒者採用の成功・失敗要因――若年雇用を通じた地域社会の生存戦略
21.	2016/04～2020/03	高等教育新興プロフェッションの養成メカニズムに関する実証的研究基盤研究(C)
22.	2015/06～2018/03	地域復興の法と経済学――法律相談・意識調査の分析による法・政策課題の抽出と経済分析
23.	2015/06～2016/03	県内就職を促進する効果的なカリキュラム・授業開発――徳島大学を事例として
24.	2015/04～2018/03	現代中・高生の「法認識」の実態に挑戦する法教育プログラムの開発基盤研究(B)
25.	2013/04～2016/03	社会科学分野の大学教育における学習経験の職業的レリバンスに関する実証研究若手研究(B)
26.	2012/04～2017/03	人文社会科学系大学教育の内容・方法とその職業的レリバンスに関するパネル調査研究基盤研究(B)
27.	2012/04～2016/03	専門職養成カリキュラムをめぐるステークホルダーの合意形成に関する実証的研究基盤研究(B)
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■ 講師・講演

1.	2023/03/11	憲法に関する望ましい授業を実現するための条件は何か――学校教師調査に基づく実証的な検討（環太平洋大学第1キャンパス（オンライン開催））
2.	2021/09/15	専門分野別習得度と関連する大学教育は何か（東京大学（オンライン開催））
3.	2019/06/19	質問紙調査による分析――クロス集計による仮説の検証等（京都産業大学）
4.	2019/06/12	質問紙調査の設計――問いと仮説の設定等（京都産業大学）
5.	2018/12/20	全学的な教学IRを実現するためにはどうすればいいのか――ケースによる追体験（園田学園女子大学）
6.	2018/03/21	研究成果報告（1）「2000人調査」の最終結果について（筑波大学東京キャンパス）
7.	2018/02/17	どのような弁護士が東日本大震災の被災者支援を行ったのか――無料法律相談に着目して（立教大学）
8.	2017/03/18	研究成果中間報告――法知識・法意見の分布と両者の対応関係（立教大学）
9.	2016/03/05	パネルディスカッション（立教大学）
10.	2016/01/22	データから考える就職活動の動向と有効な対策、保護者ができる有効な就職活動支援（アスティとくしま）
11.	2012/01/13	社会調査をいかに活用するのか――調査票調査の設計から分析まで（第1・2回）（日本弁護士連合会）
12.	2011/03/05	博物館の評価活動を行うために必要な社会調査の基礎（科学技術館）
13.	2010/11/26	なぜ企業の採用基準は不明確になるのか――企業と学生の相互作用に着目して（一橋大学）
14.	2009/10/01	社会調査概論――実務で必要な社会調査の基礎（科学技術館）
15.	2003/05/27	就学タイプと社会人大学院教育（東京大学）
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■ 委員会・協会等

1.	2015/03～2017/02	文部科学省科学技術・学術審議会専門委員
2.	2009/09～2012/03	財団法人日本科学技術振興財団「青少年のための科学の祭典」全国ネットワーク事業評価委員会委員
3.	2008/07～2009/03	財団法人日本科学技術振興財団平成20年度青少年を対象とする参加体験型原子力PA総合プログラム有識者委員会委員

■ 受賞学術賞

1.	2014/12	NPO法人働き方ASU-NET NPO移行記念懸賞論文佳作 (大学は学生の就職活動を改善するためにどのような教育を行うことができるのか――レポート・論文を書く力の育成に着目して)
2.	2013/03	公共ネットワーク機構危機管理デザイン賞 (リーガル・ニーズの可視化――被災地域ごとの復興モデル)

■ 現在の専門分野

教育社会学, 高等教育学, 教育社会学, 社会学, 高等教育学, 教育社会学, 社会学　（キーワード：大学教育の職業的レリバンス、大学から職業への移行、大学教育のアウトカム）

科研

■ 研究概要

1　目的　私は、どうすれば大学教育の職業的レリバンス（意義・有効性）が発揮されるのかという問いを明らかにすることに取り組んでいる。大学教育の専門分野として、当初は社会科学分野を中心に検討してきたが、近年は工学分野等にも射程を広げている。　先行研究によれば、日本の大卒者は大学時代の学習内容を仕事でほとんど活用していない（活用度は国際社会で最低水準）。学生の学習時間は少ないし、そもそも教員が想定する学生の学習時間も少ない。こうした危機的な状況の実態を把握し、なぜこうした状況に陥っているのか、どうすればこうした状況を打開できるのかという点をデータに基づきながら検討している。 2　研究方法　研究方法としては、①質問紙調査（ウェブ調査を含む）、②聞きとり調査を主に採用している。社会学における社会調査という手法である（専門社会調査士・専門統計調査士を取得済み）。主な調査対象者は、学生、大卒就業者、民間企業人事部門担当者である。 3　主な研究成果　前述した打開のための鍵として着目しているのが、大学における（レポート）ライティング経験である。これまで大学時代のレポート執筆過程における学術的な学習行動が卒業後の職場における内省的な仕事ぶり（経験学習）と正の関連があることを実証してきた。 4　研究の有効性　私の研究の有効性は、大学・教員・学生・職業社会が十分に認識していない大学教育の職業的レリバンスを実証することによって、大学と職業社会の生産的な関係性を構築できるという点にある。私の研究は、（レポート）ライティング経験という大学教育の強みが、結果として、仕事にも活用できるという視点を提供することによって、大学教育改革や授業改善にも貢献する。　なお、誤解してもらいたくないのは、私の研究は、大学は職業社会の要求に従属すべきであると主張するものではないという点である。むしろ、（レポート）ライティング経験という学術的な学習経験を十分に提供することが、卒業後の仕事においても活かされるという点を世に問うている。